教育費の準備、何から始める？│カギは「児童手当」と「コツコツ積立」

ライフプランニング

2026.02.06

ななちゃん「会社の先輩んとこに赤ちゃんが生まれて」

スズ「あら、おめでとう」

ななちゃん「大学の費用をどうやって貯めようか、とかもう言ってるし」

スズ「そうなのね」

ななちゃん「ちょっと考えるの早すぎへん？」

今日は、「教育費の準備の方法」の知識をひとつ＋（プラス）していきましょう

子どもが生まれると、
将来の教育費が気になるものです。

特に、
私立大学の4年間で必要とされる「約520万円」は大きな壁に感じますが、
計画を立てれば決して無理な金額ではありません。

では、どのような計画を立てればよいのか考えていきましょう。

「児童手当」を貯蓄のベースにする

2024年10月から新制度となった児童手当は、
高校卒業まで支給されます。

この手当をすべて貯蓄に回すと、
18年間の総額は約220万円となります。

これを大学費用の土台とすることで、
自力で準備すべき残りの目標額は300万円（520万円－ 220万円）に絞られます。

不足分300万円をどう準備するか

教育費は使う時期が決まっているため、
投資で準備する場合
入学直前の暴落リスクを避ける工夫が必要です。

一つの考え方として、
中学卒業までの「15年間」で積立を終えるシミュレーションを比較してみましょう。

• 貯金のみで準備する場合
約17,000円／月（180か月分）
元本割れの心配はありませんが、全額を自力で準備する必要があります。

• 積立投資（NISAなど・年利3％として）で準備する場合
約13,000円／月（180か月分）
複利効果などにより、貯金より月々4,000円ほど負担を抑えられます。

「増やす」から「守る」への切り替え

積立投資で準備する場合、
大学入学の時期が数年先になってきたら
段階的に運用資産を売却し
預金などの安全資産へ移していくのが理想的です。

出口が近づくにつれ、
「増やす運用」から「減らさない管理」へと意識を切り替え、着実に資金を確保しましょう。

このように、
「児童手当」を確実に取り分け、
不足分を「早めの積立」で補うことで、私立大学の費用は十分に準備可能です。

早く始めて時間を味方につけ、
最後は守りを固めて着実なゴールを目指しましょう。