医療保険は必要？│公的制度で不足する部分を補う考え方

保険

2025.10.10

ななちゃん「こないだ医療保険を勧められてん」

スズ「そうなんや」

ななちゃん「１日入院したら5,000円出るねんて」

スズ「なるほど」

ななちゃん「入った方がいいのかどうか分からん」

今日は、「医療保険を考える時」の知識をひとつ＋（プラス）していきましょう

Aさん（30代・会社員）は、
ある日体調を崩して入院しました。

かかった医療費の総額は80万円（1日～月末まで）。
ただし自己負担は３割なので、
24万円を払う計算になります。

けれど実際には、「高額療養費制度」を使えば、
もっと少ない金額で済みます。

高額療養費制度とは、
病気やけがで医療費が高くなったときに
1か月に払う自己負担額に上限を設ける制度です。

上限額は、年齢や収入によって決まります。

たとえば
Aさんの年収が約500万円だとすると、
1か月の上限はだいたい9万円前後です。

つまり、
医療費が80万円かかっても
最終的にAさんが払うのは9万円ほどで済むということです。

また、
Aさんのように会社員や公務員として働いている人は
「付加給付」という健康保険組合独自の制度がある場合もあります。

これは、
高額療養費制度にプラスして
さらに自己負担を軽くしてくれる仕組みです。

たとえば
「1か月の自己負担は2万円まで」と決めている組合もあります。

その場合、
Aさんの自己負担は9万円ではなく
2万円程度で済むことになります。

このように、
公的な制度でかなりの部分がカバーされる場合もあります。

ですので医療保険を考えるときには、
まず自分が入っている健康保険の内容を確認することが大切です。

医療保険は、
高額療養費や付加給付ではまかなえない
差額ベッド代・通院費・仕事を休んだときの収入減などを補うために考えると
より現実的で無駄のない備えになります。