医療保険、我が家に合ってる？│貯蓄と公的制度も含めて考えましょう

保険

2026.02.12

ななちゃん「会社の友達、保険の見直しやってるねんて」

スズ「なるほど」

ななちゃん「家族で結構たくさん入ってるらしいわ」

スズ「そうなんや」

ななちゃん「別にたくさん入ってる分にはいいんちゃうん」

今日は、「医療保険、我が家に合ってる？」の知識をひとつ＋（プラス）していきましょう

会社員のAさんは、
妻（会社員）、子ども（小学生）の家族です。

Aさんは、加入している民間の医療保険が
自分たち家族に合っているのかどうか、
考えてみることにしました。

どのように考えていけばよいのでしょうか。

まず押さえておきたいのが、
公的医療保険の保障です。

医療費の自己負担は原則3割ですが、
1か月の負担が高額になった場合でも「高額療養費制度」により
自己負担額には上限があります。

さらに、
会社員が加入する健康保険組合には「付加給付」がある場合があり
自己負担をさらに軽くしてくれます。

たとえば、
医療費の自己負担が月2万円程度で済むケースもあります。

これらのことを考えると、
Aさんや妻が病気やけがで入院したとしても、
医療費そのものは思ったより大きな負担にならない可能性があります。

また、
子どもについては自治体の医療費助成により、
自己負担がほとんどないことも多いでしょう。

そのため、
入院日額が高い医療保険に加入している場合は、
保障が過剰になっている可能性があります。

一方で、
医療保険の役割は医療費だけではありません。

入院や治療で仕事を休んだ場合の、
収入が減るリスクへの備えにもなります。

会社員の場合、傷病手当金がありますが、
支給額は給与の全額ではありません。

貯蓄が十分でない場合は、
医療保険が安心につながることもあります。

医療保険の過不足を判断するには、
公的制度（高額療養費・付加給付）・貯蓄・働き方を
セットで考えることが大切です。

Aさん家族のような子育て世代こそ、
「今の家族に合った保障か」を定期的に見直していきましょう。