不妊治療は保険適用で３割負担に。高額療養費制度でさらに負担軽減

ライフプランニング

2026.02.20

ななちゃん「学生時代の友達が不妊治療受けてやるねん」

スズ「そうなんや」

ななちゃん「検査とかで、何回も病院行ってやる」

スズ「そうなのね」

ななちゃん「不妊治療ってお金かかるんやろ？」

今日は、「不妊治療の保険適用」の知識をひとつ＋（プラス）していきましょう

不妊治療は以前は自費診療が中心でした。
それゆえ、高額な費用負担が大きな悩みでした。

けれど現在では
人工授精だけでなく、体外受精や顕微授精といった治療も
保険適用とされ
原則「3割の自己負担」で受けられるようになっています。

さて、
保険適用の対象となるには
治療を始める時の女性の年齢が43歳未満であることが条件になります。

また、
保険を使える回数には上限があり
子ども一人（出産や妊娠12週以降の流産等）につき
40歳未満で治療を開始した場合は最大6回
40歳から42歳の場合は最大3回までと決められています。

また、
この保険適用とあわせて知っておきたいのが
「高額療養費制度」です。

不妊治療は保険診療であっても、
検査や採卵などが重なる月には、1ヶ月の支払額が高額になることがあります。

けれどこの制度を利用すれば
1ヶ月（1日から末日まで）の窓口での支払額が
所得に応じた「上限額」を超えた場合、
その超えた分が後から払い戻されます。

さらに、
医療機関の窓口でマイナ保険証を使えば、
事前の手続きなしで、その場での支払いを最初から上限額までに抑えることができます。

具体的には、
一般的な年収世帯であれば
1ヶ月の支払いは約8万円〜9万円程度が上限となります。

一部の「先進医療」などは保険外のため自費となりますが、
自治体によっては
独自にサポートする助成金制度を設けている場合もあります。

こうした保険や国の制度を上手に活用することで、
経済的な不安を少しでも軽くしながら
治療を続けていくことができます。